非常時にこそ、激変するビジネス環境にも耐えられる意思決定プロセスが重要

非常時にこそ、激変するビジネス環境にも耐えられる
意思決定プロセスが重要

[分析予測]

【INDEX】

  • [1] 常時の意思決定はリスクを抑える戦略で
  • [2] 変化するビジネスの現状を把握し、常に最適な手を打つ
  • [3]「想定外」を「想定内」にする

過去の経験に基づいて、意思決定を行う。常時の意思決定において、過去の経験はリスクを減らし、コストを抑えるノウハウとして有効だ。一方、今回の東日本大震災のように、ビジネスには予期せぬ事態が待ち受けているかもしれない。非常時の意思決定に、過去の成功体験は使えない。しかし、優れた意思決定プロセスが整ってさえいれば、非常時にさまざまなシナリオを予測することで、適切な意思決定を下すための、多くの情報を得られるはずだ。

ビジネスには、突発的な変化が押し寄せてくることがある。今回の東日本大震災はその最たる例だ。地震と津波により交通網や工場、流通拠点、そして人材が被害を受け、サプライチェーンはその機能を完全に停止してしまった。被災地では、事務所や工場、従業員は大事に至らなかったものの、事業を支える IT 基盤の損傷が事業継続に大きな影響を与え、業務停止を余儀なくされたケースも見られたという。

このような状況において、企業が意思決定の根拠としている過去の経験は全く役に立たない。数十年前、数百年前に同様の被害を受けていたとしても、ビジネスを取り巻く環境は大きく変化しているため、記録資料が残っていたとしてもそれをそのまま使うことはできないのだ。


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